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オンラインカジノ誕生の歴史

オンラインカジノは、1990年代にスタートしたインターネットのサービスです。
内容はネーミングが示している通りに、スロットマシンやポーカーなどのお馴染みのゲームをインターネットを通して参加するというもので、見事にジャックポットを引き当てれば一攫千金も夢ではありません。

このために、単なるオンラインゲームとは比較にならないほどハラハラドキドキできるので、世界全体でのユーザー数は3,000万人を超えていると言われています。

このような流れは当然日本にも波及しており、様々なメディアで紹介される機会も年々増加中です。
2012年には、「WildJungle Casino」というオンラインカジノのGold Rallyというゲームで日本人がジャックポットを引き当て、約1億2,700万円を獲得したこともニュースとなっています。

ちなみに、国内のオンラインカジノのユーザー数は、10万人前後と推測されています。

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日本では公営以外のギャンブルは認められていない

なお、日本では競馬・競輪・競艇などの公営以外のギャンブルは認められておらず、これら以外のゲームにお金を賭けた場合は賭博及び富くじに関する罪が適用されます。
このために、国内の業者が運営しているオンラインカジノで遊んだ場合は行政処分の対象となるのですが、海外の業者が運営しているものに関しては基本的には罪に問われることはありません。

何故なら、ギャンブルに適用される賭博及び富くじに関する罪は、客と胴元の双方の協力により成立する対向犯として規定されているからです。
つまり、どちらか一方だけの責任を追及することは出来ないので、その国から正式なライセンスを取得して営業している海外の業者を摘発できない以上は、国内のユーザーだけを捕まえることも出来ないということです。

「スマートライブカジノ」で遊んでいたユーザー3人が逮捕された事件

ちなみに2016年の3月には、イギリスの企業が運営している「スマートライブカジノ」で遊んでいたユーザー3人が逮捕されるという事件が発生したのですが、これはディーラーが日本人だった上に日本時間に合わせて営業していたというかなり特殊な形態だったことが原因となっています。
しかも、逮捕された3名の内の2名は全く公判で争わなかったために略式起訴になったのですが、争うことを選択した残りの1名は2017年の1月に不起訴となっています。

つまり、明らかに日本人向けにサービスを提供しているようなものであっても外国の業者が運営しているオンラインカジノであれば、国内のユーザーだけの罪を問うのは不当であるということです。
未だにこの辺りの法整備は明確な形で進められていないために、かなりの部分はグレーゾーンのままですが、逮捕された3名の内の2名が略式起訴で残りの1名が不起訴になったという国内初の事案は今後にかなり大きな影響を及ぼすと推測されます。

オンラインカジノがらみで有罪判決が出たケース

なお、オンラインカジノがらみで有罪判決が出たケースは実は1件あるのですが、これはライセンスを取得しているのは海外法人でありながら実業務は日本で行われていたためで、日本の業者が運営しているものと判断されたということです。
このケースではユーザーではなく運営側が逮捕されており、実質上の運営者が懲役3年(執行猶予4年)で罰金750万円、従業員2名が懲役1年6ヵ月(執行猶予3年)という判決が言い渡されています。

これらのことから考えると、店舗型の場合は海外の業者が運営しているものであっても100%安全というわけではありませんか、個人が自宅から海外業者のサイトにアクセスしてギャンブルを楽しむ限りにおいては、罪に問われるようなリスクはほとんどないということになります。
また、多くのサイトでは入会時に無料でチップをプレゼントするなどのサービスを提供しており、お金を掛けずに楽しむことも可能です。